【初心者向け】フジ・メディア・ホールディングスの適正株価は？「割安」と言われる理由と価値の測り方

「フジ・メディア・ホールディングスの株価は、まだ割安だ」

「この会社の適正株価は、もっと高いはずだ」

株式投資の世界では、フジ・メディア・ホールディングス（東証コード: 4676）について、このような評価が専門家や投資家の間でしばしば語られます。

「適正株価って、一体何のこと？」

「今の株価が“割安”だとして、その根拠は何なの？」

この記事では、株式投資初心者の方にも分かりやすく、株価の価値を測る「適正株価」という考え方と、なぜフジ・メディア・ホールディングスが「割安」と見なされているのか、その理由を基本から丁寧に解説していきます。

そもそも「適正株価」とは？～会社の“本来あるべき”値段～

まず、「適正株価」という言葉の基本を理解しましょう。

適正株価とは、その会社が持つ資産や、将来的に稼ぎ出すであろう利益などを基に理論的に計算された、「その会社が本来持っているはずの価値」に見合う株価のことです。

• 現在の株価： 市場の需要と供給、人気や雰囲気などで日々変動する「時価」。
• 適正株価： 会社のファンダメンタルズ（基礎的条件）から算出される「理論値」。

株式投資の基本戦略の一つは、この**「適正株価」よりも、現在の株価が安く放置されている「割安株」を見つけ出し、将来、株価が適正な水準まで上昇することを期待して投資する**ことです。

フジ・メディア・ホールディングスの価値を測るモノサシ

では、フジ・メディア・ホールディングスの「適正株価」は、どのように考えれば良いのでしょうか。その価値を測るための、いくつかの重要なモノサシがあります。

1. 資産価値から見るモノサシ「PBR」

PBR（株価純資産倍率）は、会社の「資産」の面から株価の割安度を測る代表的な指標です。

PBR ＝ 株価 ÷ １株あたり純資産（BPS）

このPBRが1倍を割り込んでいると、「会社の株価の総額（時価総額）が、その会社が解散した時に株主に残る価値（純資産）よりも安い」状態を意味し、「超・割安株」と判断されます。

フジ・メディア・ホールディングスのPBRは、長年にわたり**1倍を大きく下回る水準（0.5倍～0.6倍程度）**で推移しています。 これが、同社が「割安」と言われる最大の根拠です。

2. 収益力から見るモノサシ「PER」

PER（株価収益率）は、会社の「利益」の面から株価の割安度を測る指標です。

PER ＝ 株価 ÷ １株あたり利益（EPS）

これは「会社の稼ぐ力に対して、株価が何倍まで買われているか」を示します。同業他社と比較して、この数値が低ければ、収益力に対して株価が割安であると判断できます。

3. プロの評価「アナリストの目標株価」

証券会社のアナリストたちは、独自の分析に基づいて、その企業の「目標株価（適正株価）」を算出・公表しています。複数のアナリストのレポートを見ると、フジ・メディア・ホールディングスの目標株価は、多くが現在の株価よりもかなり高い水準に設定されています。 これも、プロから見ても株価が割安であると評価されている証拠と言えるでしょう。

なぜ、株価は「割安」に放置されているのか？

では、なぜフジ・メディア・ホールディングスの株価は、その本来の価値よりも安く評価されているのでしょうか。それには、いくつかの理由が考えられます。

理由1：本業（メディア事業）への将来不安

主力のテレビ事業が、インターネットや動画配信サービスの台頭により、将来性が不安視されていることが最大の要因です。市場は、この「本業の停滞」イメージを強く織り込むあまり、後述する豊富な資産価値を十分に評価しきれていないのです。

理由2：価値が株価に反映されていない「隠れ資産」

PBRが1倍を大きく割れていることからも分かるように、同社には株価に十分に反映されていない、価値ある資産が眠っています。

• 優良な不動産： お台場のフジテレビ本社屋や、子会社のサンケイビルが保有する都心の一等地のオフィスビルなど、莫大な価値を持つ不動産。
• 豊富な投資有価証券： 他の上場企業の株式（政策保有株）も大量に保有しており、これらも売却すれば大きな現金となる資産です。

理由3：資産を有効活用できていない（という市場の評価）

これらの豊富な資産を持ちながらも、それを積極的に株主価値の向上（例えば、資産を売却して大規模な自社株買いを行うなど）に繋げてこなかった、という過去の経営姿勢が、市場からの低い評価（いわゆるコングロマリット・ディスカウント）を招いている側面もあります。

「適正株価」へ向かうための“きっかけ”とは？

では、どうすればこの「割安」な状態が解消され、株価が適正な水準へと向かうのでしょうか。投資家が注目しているのは、以下のような「カタリスト（きっかけ）」です。

• 具体的な株主還元策の強化： 期待を上回る規模の「自社株買い」や「増配（配当金の増額）」の発表。
• 資産の売却と有効活用： 保有する不動産や政策保有株を売却し、その資金を成長投資や株主還元に充てること。
• アクティビスト（物言う株主）による改革要求： 外部の株主から、上記のような改革を迫る具体的な提案がなされ、経営陣がそれに応える動きを見せること。

これらの具体的なアクションが起きたとき、市場の評価は一変し、株価は適正株価へと向かって上昇する可能性があるのです。

まとめ

今回は、フジ・メディア・ホールディングスを例に、「適正株価」という考え方について解説しました。

• 「適正株価」とは、会社の資産や収益力から見た「本来あるべき株価」のことであり、現在の株価がそれより安いか高いかを見極めるのが株式投資の基本です。
• フジ・メディア・ホールディングスは、PBRが1倍を大きく下回るなど、保有する**豊富な資産価値に比べて株価が「割安」**に評価されています。
• この「割安」状態が解消され、株価が適正な水準へ向かうかどうかは、今後の**具体的な「株主還元策」や「資産の有効活用」**といった、経営陣の行動にかかっています。

「適正株価」は、未来を保証する魔法の数字ではありません。しかし、それを自分なりに考えることは、企業の本当の価値を見抜き、より賢明な投資判断を下すための、最も強力な武器となるでしょう。

岩下隼人

ロイヤル合同会社　代表

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ロイヤル合同会社を設立して、新しいことに挑戦している人や、頑張っている会社を応援中。ときどき取材記者(ライター)。