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投資 攻略

ビジネスサイクルと株式市場の関係性が分かれば、株の買い時が分かる

ビジネスサイクルとは、景気変動の様態のひとつで、シクリカル(循環的)な景気変動のことです。景気の回復、拡大、後退、悪化が繰り返し表れることを指します。

「ビジネスサイクルと株式市場の関係性」を、米国株投資家・広瀬隆雄さん(じっちゃま)が解説してくれていたので、ご紹介します。

広瀬隆雄さん(じっちゃま)は、米国株のテーマ、銘柄分析の第一人者。米国をはじめとする世界の政治・経済に精通し、グローバル投資、新興国市場にも明るい方です。

じっちゃまとは?

じっちゃま
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1946年に、後に連邦準備制度理事会議長になったアート・バーンズが、ウェスレー・ミッチェルと共に発表した「ビジネスサイクルの計測」は景気サイクル分析の先駆的な考察でした。そこでは800にのぼる様々な月次データから経済活動には拡大期と縮小期が見られることが観察されました。それらの局面は反復されるものの、それぞれの期間は短い時は1年、長い時は12年近くもあり、一概には言えないことがわかりました。

じっちゃま
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このような周期は企業活動が引き起こすものであり、農業社会が天候その他の自然要因で経験するサイクル、あるいは社会主義国の計画経済のビヘイビアとは異なります。そして上昇サイクルと下降サイクルは交互に訪れることが観察されています。

じっちゃま
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もっときちんと定義すれば、サイクルは次のように分類できます

  1. 回復期
    景気底打ち局面で生産高は潜在生産力に比して最低の水準まで下がっており消費や企業の設備投資などは低水準だけれど少し明るさが出たような状態を指します。
  2. 拡大期
    生産の増大、成長率は平時を上回る、生産高が潜在生産力と一致するかそれ以上に増えるという事に加え消費者が積極的にモノやサービスを買います。物価や金利は上昇し始めます。労働力・生産設備の不足から経営者は雇用や設備投資を増やし、それが逆に余り始めるとそれらへの投資を絞り込み始めます。
  3. 減速期
    増産の変化率が減少に転じます。経営者は正社員を増やすのではなく残業や非正規雇用で不足をやりくりします。価格は減少に転じます。
  4. 縮小期
    生産高が減少します。消費者信頼感指数や購買担当者指数が悪化します。企業は残業や非正規雇用を止めます。

じっちゃま
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なぜビジネスサイクルに配慮する必要があるのでしょうか?それはビジネスサイクルが分かれば、株の買い時がわかるからです。

  1. 回復期の株式市場
    市場が(そろそろ縮小期は終わるかな?)と考えればリスキーな資産がいち早く底入れし、買われ始めます。株式市場の底入れは、景気のボトムより三ヶ月から六カ月も早く訪れることが知られています。これが「株式には先見性がある」といわれるゆえんです。経済学者の間では株価指数は経済のリーディングインディケーターのひとつだと目されています。
  2. 拡大期の株式市場
    一見すると拡大期の株式市場は強い景気、高い消費者信頼感指数、高い利益、信用の増加などに支えられているから楽勝で儲かるのでは? という印象を与えますが、実際にはこの局面での株式投資は一筋縄では行きません。なぜなら企業が雇用を増やそうとしても良い社員を採用しにくくなり賃金には上昇プレッシャーが働くし、生産設備の増強のため企業は借入を増やすだろうし、資本に対する需要の増大は金利の上昇を招くからです。
  3. 減速期の株式市場
    金利の上昇は株式市場の下落を招きます。ビジネスは儲けにくくなるしマージンは圧迫を受けます。景気が良いにもかかわらず株式投資で儲けられないのはそのような理由によります。国債のような低リスクの資産へシフトが起こります。
  4. 縮小期の株式市場
    この局面では投資家は国債や公益株などを買うことで元本の目減りを最小限に抑えようとする投資行動をします。食品・飲料・ヘルスケアなどのディフェンシブ株にも物色の矛先が回ってきます。

以上、じっちゃまが語った「ビジネスサイクルと株式市場の関連性」でした。

また、じっちゃまは「投資家が読むべきおすすめ書籍」も紹介してましたので、そちらの内容に興味がある方は下記をご参照下さい。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

この記事を書いた人
岩下隼人

福岡県出身。2022年に『ロイヤル合同会社』を設立し、新しいことに挑戦している人や、頑張っている会社を応援中。ときどき取材記者(ライター)。

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